

- メーカーのD2C事業参入・拡大支援 -
大手化粧品、日用品、食品メーカー多数支援
日本流
Direct To Consumer
D2C
立ち上げ
運営代行

Electronic Commerce
独自のメーカーと共創する
日本流D2C支援サービスとは?

大手、中堅のBtoC型のメーカーを数多く支援をしています。今D2Cは米国で盛り上がりつつあります。
日本ではメーカーが既に卸・小売を通して販売している場合、ネット・ECで直接販売すればいいという単純なやり方で成功は難しい。
では当社がどのようにBtoC型のメーカーに対してマーケティング支援しているか、そのポイントを整理しましょう。
その1
メーカーは既存チャネルとの関係を崩してはいけない
既存チャネルとの関係を考慮すると値引きはしたくないのではないでしょうか。メーカーにはネットだと安売りされる、でも安売りしないと売れないという誤解があります。たしかに、公式店は値引きせず、ほぼ開店しただけのケースは多い。一方、マーケティング支援会社がメーカーと一緒に立上げたD2C ブランドは1年程で1ブランド年間売上10億円ほどの事業になる場合もあります。当社支援では値引きを極力しないやり方でD2C事業拡大を実現します。
独自のデジタルシェルフ(商品棚)サービス活用し、売価を崩さずに自社ブランドサイト、楽天、Amazon、他モールなど、プラットフォームごとに最適なマーケティングを行うことができます

紹介先企業
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Review ★★★★☆
Review ★★☆☆☆
Review ★★★★☆
Review ★★★★★
Review ★★★☆☆
自社
競合
2,000
9,700
780
9,9
110
その2
今やECでチェックして店舗で買う人の存在が大事
デジタル中心の消費者は買い物する前に、EC上にあるレビューを見ます。
特に近年レビューは重要になり、レビュー点数、コメント内容が悪い場合はせっかく店頭に来ても他ブランドを選んでしまうという場合も多くあります。
消費者が高く評価するD2Cブランドに育てるためには、ページの情報内容はもちろん、写真画像、顧客メール対応、物流までをブランド自身が、内製もしくはベンダーをコントロールする必要があります。
マーケティング支援会社は、独自の買い物体験を高めるマーケティング手法で、支援するブランドECは他ブランド平均値と比較し、レビュー平均点数(良い・悪い)で約2.3倍、
レビュー平均記入数約9.2倍高いという好実績が出ています。
(2020年3月、マーケティング支援会社調査)
独自のデジタルシェルフ(商品棚)サービスを活用し、自社ブランドと他社ブランドのレビューを年齢・性別・用途属性ごとに詳細に分析することができます。
その3
小売り・卸が行っていたバックオフィスを行う能力がないとD2Cはできない
メーカーは卸や小売に、バックオフィスである物流、商品保管、資金回収、個人情報管理、価格設定、棚卸、返品、会計処理などを行ってもらっている場合が多いです。
D2Cをやるためにはこのバックオフィス業務を、自社で行うかベンダーと協働する必要があります。
ただし、バックオフィスとマーケティングが両方できる能力を持つベンダーは米国では増えていますが、日本ではほぼありえません。
数社が横連携するか、下請け的な構造になっているケースが多いといえます。
連携でもなく下請けでもない、「D2C専用バックオフィス一体型のマーケティング支援」を行うのが当社独自の能力です。そしてさらにブランド価値を高めたい場合には、顧客ごとに商品の箱・内容物までをパーソナライズ・個別化した「お届け」を実装することでよりロイヤルカスタマーを増やすことができています。まさにD2Cには、売るチカラと守るチカラの両方が必要です。


その4
新製品を買ってくれる魅力的な顧客はどこにいるのか
新製品を販売・マーケティングするならチャネル選定は大切です。
新製品はアーリーアダプタ(早期採用者)に買ってもらう必要があります。
たしかにD2Cで、自社ブランドの説明をしやすいから自社ブランドECで売ると考えがちですか、そこには新製品を買ってほしい顧客はいるのでしょうか。
また、販売力のある卸・小売りに任せても、ネット上にただ並んでいるだけということもあるのではないでしょうか。
では魅力的な買い手はネット上の、どのプラットフォーム(楽天・Amazon・Yahoo、他)にいるのかを把握することがD2C拡大には必要です。
独自のデジタルシェルフ(商品棚)サービスを活用し、自社ブランドの新製品を買ってくれる顧客がどこにいるのかを発見し、そこにはどれくらいの市場規模があるのかをデータとして提供します。
さらに新商品の企画までを行うことも可能。
メーカーがD2Cに参入するうえで
知っておいて欲しいこと

その1
D2Cとは
「Direct to Consumer(ダイレクト トゥ コンシューマー)」の略で、メーカーが消費者に直接商品を販売するビジネスモデルのことです。
卸や小売店舗などの販売委託先を介していた従来のビジネスモデルでは、消費者から得られる商品への評価や購買データは、販売委託先を通して間接的に得られる限定的なものでした。
D2C(DtoC)では、メーカーがECを通して直接消費者と接点を持つことで得られる様々なデータをもとに、ファンを増やしながらEC売上も増やしていくことができると注目を集めており、『メーカー企業のEC事業参入=D2C(DtoC)』として小売の新潮流となっています。

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その2
今こそD2Cが必要な理由
米国ではAmazonのシェアが急激に高まり、小売企業の業績悪化や店舗の大量閉鎖など、顧客とのブランド接点が激減。小売各社はやむを得ず、D2C(DtoC)モデルへとシフトしていきました。
日本でも消費者がブランドとSNSなどでつながり、商品を直接購入する時代に入り、D2C(DtoC)が活発になりはじめています。
メーカーにとっては、従来のマーケティング手法とは発想が変わるD2C(DtoC)ですが、早期に取り組み、経験やノウハウを積んでおくことで、大きくビジネスチャンスを広げることが可能です。
その3
D2Cに必要なこと
メーカー各社がD2C(DtoC)をはじめるためには、これまで小売企業に任せていたことも含めてトータルに管理する必要があります。
①マーケティング活動、商品企画
②商品製造・管理
③ECサイト運営
④認知・集客活動
⑤EC受注・顧客対応
⑥消費者向けの配送体制
これまでの業務フローや体制では対応できないことが、メーカー企業にとって大きな課題となります。
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その4
D2Cを成功させるには

